免震工法
横揺れと縦揺れに強い「免震工法」
当社では、東日本大震災発生以前より、建築物の「耐震」「免震」「地震に強い家」を課題としておりました。
普段は基礎と土台をしっかり係合させながら、地震時には建物への横揺れ、縦揺れ両方を軽減する構造を発明、「免震工法」として特許を取得しております。
軟弱な地盤にも対応し、再利用も可能なため、仮設住宅や、選手村などにも適しております。
→特許取得「免震工法」について特許出願内容の要約はコチラ。
免震工法とは
球体で支持することにより、
地震等の揺れを建築物に伝えにくいようにした
建築物の免震構造
免震工法は、建築物の基礎構造において免震を行います。特に、球体で支持することにより、地震等における揺れを建築物に伝えにくいようにした、建築物の免震構造です。
鉛直方向の高さを有して建築物を支持するベース部材と、当該ベース部材の下端を内包する溝部を有するレール部材が、当該溝部材内に収容されて、前記ベース部材の下面を支持する複数の球体部材とからなります。
前記ベース部材の下端には、レール部材の幅方向に広がる水平部が形成されると共に、前記溝状のレール部材の開口側には、当該水平部を覆うようにして、レール部材の内側に曲折させたカバー部が形成されております。
建築物の土台の下に、横向きＨ字状の金属部材を、レール部材におけるカバー部の開口を挟むようにして上下端の水平面が展開するように存在させ、当該横向きＨ字状の金属部材の下端とベース部材の水平部との間に、建築部の土台を弾性支持する弾性部材を設けていることを特徴とする、建築物の免震構造です。
地盤が沈下した後の改修
液状化などで建物の基礎が沈んでしまった時の改修
ボルトの長さ分だけ持ち上げる事が可能です。（ボルトの位置、数は計算により異なる）
レール部材は、ボルトなどで地盤に固定されており、地盤が下がった場合には、レール部材と地盤との間に詰物を挿入することにより、建築物の傾きを補正することができます。（詰物は部分でも全体でも可）
免震構造の略図
図 １
建築物の設置状態を示す略図
図 ２
免震構造を示す略図
図 ３
免震構造の作用を示す
要部拡大断面図
図 4
免震構造の作用を示す
要部拡大断面図
図 5
免震構造の他の作用を示す
要部拡大断面図
図 6
建築物における傾斜補正構造を
示す略図
図 7
レール部材の敷設状態を示す略図
図 8
免震構造を示す側面透視略図